2023.07.31
当社製品のQ&A (4)
よくある質問について
1.全製品共通 | 2.直流電源装置 | 3.電子負荷装置 |
---|---|---|
4.交流電源装置 | 5.安全規格試験器 | 6.オシロスコープ |
7.信号発生器 | 8.スペクトラムアナライザ | 9.マルチメータ・メータ |
10.オプション・その他 | 11.通信関係 | 12規格・法令関係 |
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▼10.オプション・その他
・ラックオプションは底板のある重量物向けの物と前面パネルのみで底板の無い物があります。
・ラックの前面の取付ネジの間隔がEIAタイプとJISタイプで製品が異なります。
・製品の幅がラックの幅より狭い場合はブランクパネルが用意されているものがあります。
・サポートアングルまたはスライドレールは付属しておりません、別途ご用意が必要です。
・ラックに搭載する場合は廃熱に十分注意して設置してください。ラック内に熱が蓄積すると
計測機器の使用温度範囲を超える可能性があります。
▼10.2 プローブについて。
・オシロスコープのプローブは観測する周波数以上の帯域の物を利用してください。オシロ
スコープ本体の帯域が十分でもプローブが低帯域の場合は正しい測定・観測ができません。
・GNDリードは必ず使用してください、未使用時は観測波形にノイズが重畳する場合があります。
▼10.3 オプションの装着について。
・スロットなどにオプションボードを装着する場合に無理に押し込むとコネクタ部が破損して
オプションが正常に認識されなくなることがあります。ケーブル類の挟み込みや向き・嵌合の
確認をおこなって装着してください。コネクタ類の破損は部品交換などの修理が必要です、
そのまま使用を続けると動作が不安定になるなど不具合を引き起こす可能性がありますので
ご注意ください。
▼11.通信関係 →個別の資料は テクニカルノート も参照して下さい。
・一般的に通信中にはパネル操作が無効になっています。パネル面に用意されたLocalキーを
1秒程度押せば一時的にパネル操作を有効にすることができます。
(次の通信で無効に戻ります。)
・通信コマンドにはパネル操作を有効にするコマンドが用意されています。
▼11.2 連続制御をおこなうと無視されたり止まったりする
・機器によってはウエイト時間なしで連続設定を繰り返すと正しく動作しないものがあります。
ウエイトに十分余裕をとってテストをおこない、コマンド自体の問題が無くなってから
実環境で時間の調整をおこなうようにしてください。ウエイトは環境によって変わる
ことがあります。
・ノイズやケーブル間の誘導によって通信が異常をきたす場合があります。
通信ケーブルやGNDラインが他からの影響で電位が急激に変化すると通信が異常になる
ことがあります。ノイズや誘導の影響を軽減するためにシールドやフィルタの追加や
発生源の対処が必要です。
▼11.3 USB接続をPCが認識しない、通信しない。
・本体に複数のインタフェースがある場合はUSBへの切換えが必要な場合があります。
・PCのデバイスマネージャを開いてから、USB接続をおこなって表示に変化が無いか確認
してください。
本体の設定が正しければ、USB Test and Measurement Devices(USB-TMC)、
ポート(COM)、ほかのデバイス、ユニバーサル シリアル バス デバイスのいずれかに
表示されます。ほかのデバイスに表示される場合はUSBドライバのインストールが必要
になります。
・PCのセキュリティを確認してください。
USBの接続が制限されている場合は認識されないことがあります。管理者権限での
ログイン方法や、セキュリティソフトでの制限が無いかをPCの管理担当者または
購入者に確認してください。
・USBのポートを変更してみてください。
USBの規格やチップ、PCのOSの差異により動作が異なる場合があります。色が異なる
USBポートにつないだり、PCの設定でUSB3.0を禁止すると動きが変わる場合があります。
・途中で通信が止まり、機器が認識されなくなる場合は環境の強化が必要です。
USB機器は事務機向けでノイズや誘導に強くないため、ACラインや信号線にノイズが
乗るとPC側でUSB機器が外されたように認識し、続けて通信ができないことがあります。
不安定な状態が続くとPCがハングアップすることもあります。配線の引き回しやシールド
の強化、フェライトコアやアイソレータの追加などの環境の強化が必要です。
▼11.4 LAN接続の設定ができない
・DHCPを有効にしているとIPの指定ができません、指定する場合はDHCPを無効にします。
設定方法はそれぞれの取扱説明書を参照してください。
固定IPの場合はIPアドレス、サブネットマスクを環境に合わせて設定してください。
・DHCPを使う場合はDHCPサーバーが存在するネットワークにつないでください。
DHCPサーバーが見つからない環境では、AUTO IPプロトコルによるIP設定となる機種
もあります。
・接続先のLANの情報が不明な場合はLANを管理されている担当者に確認してください。
適当な設定を行うと接続したLANが停止することがありますのでご注意ください。
▼11.5 LAN接続の通信ができない
・IPアドレスは正しく設定されていますか。
計測器とPCの通信設定は正しいですか、接続している環境に適合していますか。
DHCPを使っている場合は通信可能な設定がされていますか、IPは正しいですか。
・ネットワークに正しく接続していますか。
ハブの電源やケーブル接続を見直してみてください。接続時はLANコネクタの横にある
2つのLEDが点滅・点灯しています。
通信のタイミングに問題がありませんか、無線LANを経由する場合は遅延時間がより多く
必要とします。
PCにWifiなど2つ以上インタフェースがあると希望するルートにならないことがあります、
テスト時はインタフェースを1つに制限してみてください。
アンチウイルスやファイアウォール、ブラウザの設定で計測器が安全でないと認識され
ていると正しく通信できないことがあります。
Socketポートの番号が間違っていると通信できません。
プロトコルはTCP/IPとなっていますか、UDPは利用できません。
通信の最後にはデリミタ(LF)を付加していますか。
PLCが利用するフィールドバス(EtherNet/IP、EtherCAT、Modbus、CClink IEなど)の
通信はできません。機器側のプロトコルはSocket(TCP/IP)通信、無手順、終端文字:
new line(0x0a)となっています。
・シリアル通信は通信方式の違いだけでなく制御方法によっても利用するケーブルが異なります。
ストレートケーブル、クロスケーブル、インターリンクケーブルなどが市販されています。
ケーブルの配線およびコネクタのオス、メスに注意してください。
・PLCなどはコントローラ側の仕様によっては配線を変える必要がありますのでご注意ください。
RS-485では設定によってはケーブルがオープンになることがあります。オープン状態が発生
した後は通信が乱れたり遅くなったりしますのでご注意ください。
・ケーブルの長さによって通信速度が制限されることがあります。
規格に注意して長さを決めてください。
・コネクタの固定ネジはインチネジが基本となっています。
機種によりミリネジの場合がありますのでご注意ください。
・RS-232Cは-3V以下/+3V以上の信号を基本として動作する規格でした。従来はPCなどに標準で装備されて
いましたが、USBなどの他のインタフェースが標準となり、その代わりにUSB-RS232C変換器などを
使うことで代用が可能になっています。ただし一部の変換器では省電力のために出力電圧が不足したり、
データを送受信していないタイミングで出力電圧が0Vになり、通信が無効となる製品が存在しています、
このような変換器を使うと送受信が正常に行なわれないので注意が必要です。定常状態の電圧はテスターや
オシロスコープなどで確認ができます。詳細は テクニカルノート No.24 を参照してください。
▼11.8 ターミナルアプリの利用について。
・RS-232CやLANではターミナルアプリ(TeraTerm,Realtermなど)を使って簡易的に通信制御
することができます。一般的なターミナルアプリの標準設定ではコマンドの終了を示す改行
コード(LF:new line)はEnterキーでは出力されません、設定で改行文字を変更してください。
またPC側から送信するためにキーで入力した文字は表示されませんので必要に応じて
ローカルエコーの設定を指定してください。
・機種によってはターミナルアプリを使って手入力の制御が正しくできないことがあります。
機器側のタイムアウトなどの条件により文字の間隔が空くと文字列を正しく処理できない
ことがあります。これらの機器では文字列を送信する機能を使用するか、コマンドから改行
までをコピー・ペーストで送信指定することで正常に動作することができます。
▼11.9 通信用アプリケーションについて。
・通信用のアプリケーションとしてはExcelVBA、VisualStudio(VC#,VB)、Pythonを利用した
サンプルアプリをテクニカルノートに用意しています。
個別の資料は テクニカルノート を参照して下さい。
▼12.規格・法令関係
・現在当社が販売している製品はRoHS(2011/65/EU)、改定RoHSⅡ(2015/863/EU)対応
となっております。詳細は 欧州RoHS指令対応についてをご覧ください。
▼12.2 CE対応について
・CE対応している製品は本体にCE/UKCAマークがついています。
・適合宣言書は当社代理店にご請求ください。(一部の機種では取扱説明書に掲載されています)
・テストレポートが必要な場合はホームページの お問合せフォームからご請求ください。
▼12.3 輸出用該非判定書およびEAR判定について
・該非判定書およびEAR判定の請求は判定依頼書の記入をお願いいたしております。
輸出についてのページをご覧ください。
▼12.4 中国RoHSについて
・中国RoHS対応は注文の電源電圧・電源ケーブルの指定時に同時に依頼してください。
またお手元の製品の中国輸出の場合は お問合せフォームから資料をご依頼ください。
▼12.5 中国CCC認証について
・「中華人民共和国国家品質監督検験検疫総局(AQSIQ)」及び「中国国家認証認定管理委員会
(CNCA)」による強制的製品認証管理規程(CCC認証)については対象製品の20種類,161品目
に当社製品が該当していないため、CCC認証を取得しておりません。
▼12.6 有害物質使用について(PCB、水銀、電池、PFAS)
・ポリ塩化ビフェニル (PCB)の製品含有について
2016年8月1日に施行の、PCB特措法施行令とPCB特別措置法施行規則等の改正でお問い
合わせの多い、ポリ塩化ビフェニル(PCB)はGW INSTEKブランド、KENWOODブランド、
TEXIOブランドで生産販売された製品には含まれておりません。また、絶縁油を採用した
・水銀 (Hg)の製品含有について
2017年8月16日に発効された水俣条約に伴う2017年10月1日施行の廃棄物処理法省令等
改正でお問い合わせの多い、水銀(Hg)はGW INSTEKブランド、KENWOODブランド、
TEXIOブランドで生産販売された製品には含まれておりません。また、製品に使用
されている電池についても水銀は含まれておりません。
・電池 の製品含有について(輸送・廃棄)
ご利用の製品に電池が使用されているかは当社までお問合せください。
電池駆動で無い製品では記憶・時計用のボタン電池(CRタイプ)を内蔵しているものが
あります。輸送は問題ありませんが廃棄は各自治体の指示に従ってください。
(廃棄はテープなどで端子を保護し電池リサイクルか産業廃棄物となります)
・PFAS の製品含有について
現在販売中の製品についてはPFOS、PFOAは含まれておりません。
その他のPFASについては個別にお問い合わせください。
非含有情報などの文書が必要な場合や他の物質などは お問合せフォームからお問合せ
ください。
▼12.7 PSEマークについて
・当社が扱っております製品は電気用品安全法の非対象(※)のため、製品へのPSEマークの表示は
ありません。ただし電源コード、ACアダプタなど市販品についてはPSEマークがついている物
があります。
※)当社取扱製品は一般家庭・消費者向けの製品でなく、取扱いには十分な知識が必要です。
▼12.8 製品の廃棄について
・当社が扱っております製品は、日本国内では一般家電とは異なり、産業廃棄物となります。
廃棄は各市町村に登録された産業廃棄物の専門業者にお任せください。
▼12.9 製品の使用に資格・申請は必要ですか。
一般的な操作については資格・申請・登録は不要ですが以下の点にご注意ください。
当社取扱製品は一般家庭・消費者向けの製品でなく、取扱いには十分な知識が必要です。
・電気工事士法では36V以上の電圧の配線を固定する場合には、電気工事士または認定電気工事
従事者の資格が必要となります。安全試験器と電源装置については40Vを超える電圧を出力
できるものがあり、対象となる場合があります。また600V以上で資格種別が異なります。
・労働安全衛生法では電圧がかかる金属部が露出した状態の機器の操作で、操作者が”電気取扱
業務に係る教育”:(講義及び実習)を受ける必要があります。製品の端子類はカバーされており
そのままでは該当しませんが、配線などで露出する場合は該当となります。
・労働基準法では62条に高電圧機器の操作についての年齢制限(満十八才に満たない者)が
あります。(高電圧機器:直流750Vまたは交流300Vを超える電圧を扱う機器)
・電波法では10kHz/50W を超えた交流電力を利用する場合は高周波利用設備として総務大臣
の許可が必要です。当社製品は直接該当しませんが、増幅器などを同時に利用すると該当する
場合があります。(高周波利用設備は無線設備と異なります。)
製品の部材については紛争鉱物が含まれていないかを購入先に確認をとる方針としています。
現時点では紛争鉱物は部材に含まれている報告はありません。
素材自体は半導体や電池などに使用される金やコバルトなどが対象となっています。